｢日本株は大幅な円安だから上昇継続｣でいいのか 1ドル＝120円超のドル高円安が示唆すること

2015年には1ドル＝125円台までドル高円安が進んだが、このまま円安＝株高と見ていいのだろうか（写真：ロイター／アフロ）

足元の主要国の株価指数は、やや上昇スピードが速い感はあるが、おおむね前回のコラム「『日本株はウクライナ長期化でも大底圏』｣と読む訳」で展望したような動きとなっている。

同コラムで述べた要点は以下の2点だ。

（1）終値ベースでは、日経平均株価は3月9日の2万4717円、ニューヨーク（NY）ダウはその前日の8日の3万2632ドルが最安値だったと判断

（2）今回の底入れ後、株価は長期上昇トレンドに戻る

なぜ株価は3月上旬で底をつけたのか

株価が再び長期上昇トレンドとなった背景については、ぜひ前回コラムをご参照いただきたいが、主な論点としては以下を挙げた。

・エネルギー価格が青天井で急騰を続け、世界経済がスタグフレーション（インフレと景気後退の同時進行）に陥るとの説は、悲観的すぎる

・アメリカの債券市場は、少なくとも向こう1年間、景気が減速（プラス成長率でも低下）しても後退（成長率がマイナス）とはならないことを示している

・日米の中小型株の底固さ（ただし東証マザーズを除く）も、投資家が中小型企業の業績リスクを懸念するより「長期的な利益成長性に賭けよう」との機運を抱き始めていることを示唆している

・アメリカの連銀はこれまでのエネルギー価格高騰が経済に与える悪影響も含めて諸データを注視し、判断しながら柔軟な対応をとるだろう

・台湾や南沙諸島で中国が冒険的な行動をとり、それが市場の悪材料になりかねない、という点については、ロシアがウクライナ情勢で当初想定以上に軍事的成果を挙げられていない一方で、欧米諸国などからの厳しい制裁で経済が窮地に追い込まれつつあることが、中国にとって「他山の石」となりうる

・日米のアナリストによる予想利益修正がリアルタイムで集計されており、アナリストコンセンサス（アナリスト予想利益の平均値）を見ると、向こう1年間の1株当たり利益は日米とも前年比で3割前後の増益が見込まれている