スマホカメラ向けの大ヒットで半導体は屋台骨の事業に。スマホ以外への展開も模索。
「モバイルとモビリティーのキーデバイスであるCMOSイメージセンサーを、国内で生産することに大きな意義を感じる」
長崎県諫早市の丘陵地。ここにソニーグループの半導体製造拠点「長崎テクノロジーセンター」がそびえる。4月に新棟が完成し、新たな生産ラインの稼働が始まった。吉田憲一郎社長は竣工式で、経済産業省九州経済産業局長や長崎県知事を前に冒頭のようにあいさつした。今後さらに拡張を進める予定で、すでに工事も始まっている。ソニーは、2018年度からの3年間で5800億円の設備投資を行った。これを超える投資を今後3年間で計画している。
もともとカメラなどソニーのエレキ製品向けが中心だった半導体事業。画像関連では高い技術を有していたが、外販の比重は現在ほど大きくはなかった。しかも00年代後半には、ゲーム機プレイステーション3向けが量は出たものの採算は悪く、事業売却が検討されるありさまだった。
そんな中、まだ発展途上だった裏面照射型CMOSイメージセンサーへのシフトを思い切って進めた。それが米アップルのiPhoneに採用されるなどスマートフォンのカメラ向けに大当たり。ソニーの屋台骨の事業の1つに躍り出た。今やイメージセンサー市場でおよそ半分のシェアを握り、その地位は盤石だ。
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