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客足激減で大手も危険水域 正念場業界4|外食

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宴会需要の喪失を背景に、居酒屋チェーンの苦境が鮮明だ(撮影:今井康一)

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2020年の外食産業は、新型コロナウイルスに振り回された1年だった。緊急事態宣言を受けて、多くの企業が臨時休業や時短営業を余儀なくされ、6月以降の売り上げ回復も緩慢な状況が続いた。足元では感染拡大による自粛ムードが再燃し、21年も苦戦を強いられることは必至だ。

とくに厳しいのが繁華街やビジネス街を中心に出店する居酒屋やパブだ。店内飲食を敬遠する消費者マインドによって個人需要が激減、在宅勤務の普及に伴い法人利用も低迷する。感染対策として客席を間引きせざるをえないことも足かせで、今年度は多くの企業が最終赤字に転落する見込みだ。

直近の半年だけでも大幅な赤字を計上した結果、財務体質が大幅に悪化した会社も多い。財務の安全性を示す自己資本比率の減少幅ランキング(下表参照)の上位には、「テング酒場」のテンアライド、ハブ、「はなの舞」のチムニーなど、アルコールを提供する会社が目立つ。

その一方で、「勝ち組」も存在する。ケンタッキーフライドチキンやマクドナルドといった洋風ファストフード業態では、月によっては前年比2桁増収を記録した。ケンタッキーを運営する日本KFCホールディングスの近藤正樹社長は「テイクアウト比率がもともと高かったことが追い風となり、デリバリーやドライブスルーも躍進した」と勝因を分析する。

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