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コロナ下で急拡大したテレワーク。従来の働き方に逆戻りする可能性も(時事)

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日本人の働き方にとっても2020年は大転換の年となった。きっかけは言うまでもなく、新型コロナウイルス感染拡大に伴うテレワークの普及だ。

パーソル総合研究所が実施した調査では、緊急事態宣言下だった20年4月における全国のテレワーク実施率は27.9%と、3月から倍増。東京都では4月の同実施率は49.1%にまで上った。その後もドワンゴやカルビー、リコー、スクウェア・エニックスなどが相次いで在宅勤務の恒久化を発表。多くの企業で出社前提だった働き方が一変した。

テレワークの普及はコロナ禍の中での変化の一側面にすぎない。収入減や在宅勤務で時間が生じたことでむしろ広がったのが副業だ。

外部の副業人材を活用

政府が働き方改革の一環で後押ししていた副業だが、コロナ下で急拡大。ANAやサッポロビールなど副業を解禁する企業が相次ぎ、ライオンやヤフー、ユニリーバ・ジャパンなど、外部の副業人材を募集する企業も出てきた。

背景には企業がデジタル関連などの新分野で社外人材を活用しようとしている事情がある。そのニーズは企業の規模を問わない。

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