ソニーのスマホ､｢安定化｣は2016年度から 構造改革で2016年度に利益確保

前期に１０年連続で赤字を計上したテレビ事業は今年７月に分社化した。今村昌志・ソニービジュアルプロダクツ社長は「売り上げが２─３割下がっても利益の出る事業構造」を目指すと表明した。

１７年度の商品モデル数は１４年度比３割削減する。１５年度以降に発売する主力モデルは、グーグル<GOOGL.O>のアンドロイドＯＳを搭載して設計費を削減する。主力のマレーシア工場で一段の設計・調達のコスト削減を目指す。

ただ、高木一郎・ソニービジュアルプロダクツ副社長は「すでにテレビは今の売上高から３割下がっても収支均衡ができる見通しが立っている」と明かした。最低限の黒字は確保しながら、商品力強化で利益の積み増しを図る計画という。

ゲーム事業は「保守的な見通し」

好調のゲーム事業は、３年間で最大１８％の増収、同２．７倍の増益を計画。ソニー・コンピュータエンタテインメント（ＳＣＥ）のアンドリュー・ハウス社長は、昨年１１月に発売した据え置き型ゲーム機「プレイステーション（ＰＳ）４」が好調に推移しているため「保守的な見通しだ」と指摘した。

３カ年でＰＳ４の販売を一段と拡大するとともに、月額課金のゲームサービス「ＰＳプラス」の会員拡大やビデオ・音楽サービスの配信で、ネットワーク事業のＡＲＰＵ（１人あたり月額売り上げ）の増加を目指す。特にＰＳ４は、ストリーミングゲーム「ＰＳナウ」、クラウド型テレビ「ＰＳヴュー」など新しいサービスで、顧客基盤の拡大を図っていく。

また、ハウス社長は、ゲーム機としてＰＳ４の寿命は、前世代機のＰＳ３（２００６年１１月―）を超えるとの見通しを示した。一方で、ＰＳシリーズで過去最大の普及台数のＰＳ２（２０００年３月―２０１３年３月）の寿命を超えるかどうかは「疑問符が残る」と述べた。