２００４年度も鉄鉱石、原料炭値上げを吸収、増益基調が続く可能性が高い

新日本製鉄、ＪＦＥスチールなど大手高炉メーカーと英蘭ＢＨＰビリトンなど大手サプラオヤーとの間で行われた２００４年度分の鉄鉱石の価格交渉が先週、ほぼまとまった。新価格は豪州・粉鉱石で約３６セント（鉄分１％当たり、本船渡し）と、２００３年度比１８．６％の上昇で、１９８０年度以降の最高水準。１月初めまでに決着したコークスの原料となる原料炭も約３割の値上げが決定しており、２００４年度のコスト上昇要因は、２００３年度に比べて原料炭で９００億円、鉄鉱石で６００億円の合計１５００億円に達する見通し。さらにニッケル、フェロクロムなど合金鉄、海上運賃などを含めると、コストはさらに膨らむことになる。だが、これで高炉大手の増益基調が崩れるわけではない。
　鉄鉱石、原料炭で合計１５００億円のコストアップ要因は、為替要因などを除外して計算すると、粗鋼１トン当たり１９００円弱となる。だが、鉄鉱石、原料炭の上昇は日本の高炉メーカーのライバルとなる韓国のＰＯＳＣＯ、台湾の中国鋼鉄も条件は同じ。中国の新興メーカーの場合、長期契約の比率が低いためコスト上昇幅は日本の高炉大手やＰＯＳＣＯなどと比べて大きくなり、コスト競争力の点で日本メーカーが劣勢になることはない。　一方、足下の輸出価格は、原料価格上昇による先高感を反映して熱鋼板１トン当たり３６０ドルと１２月までに比べて４０ドル程度上昇。造船などに使われる厚板も１トン当たり４２５ドルと６０ドル前後の値上げが実現しつつある。最大ユーザーである自動車向けも、国内向けは国際価格に比べて１０～２０％割安と言われており、値上げの余地は十分にある。２００４年度も増益幅が焦点にこそなれ、増益基調が続く可能性が高いだろう。
【野口晃記者】

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