【産業天気図・スーパー】低価格販売続き主力の食料品は薄利、終始「曇り」止まりへ。回復カギは衣料品

予想天気

10年10月～11年3月	11年4月～9月

前年に各社がこぞって行った、食料品を中心とした大量値下げはひと段落した。だが、価格の下方トレンドは続いており、価格競争の激しい食料品では粗利益の確保が難しい状況だ。その中、総合スーパー（ＧＭＳ）各社は高粗利だが不振の続いている衣料品の改革に本腰を入れている。

総合スーパー最大手のイオンは、前シーズンに１０００万枚を販売した冬の機能性肌着「ヒートファクト」を、今シーズンはファッション性を強化と色柄の拡大で２０００万枚を目標に拡販する。残暑の影響も懸念されるが、７月に先行販売していた北海道地区の店舗では、売れ行きは昨年以上に伸びているという。また、８月からカジュアル衣料で「トップバリュコレクション」という新売り場の展開を開始。コーディネート提案を強化した売り場で、従来１着程度にとどまっていた一回の買い物での販売着数を、２～３着にすることを目標に据えている。商品ではリードタイムを短縮することで流行の変化への対応力も強化し、集客増も狙う。

セブン＆アイ・ＨＤ傘下のイトーヨーカ堂も、同様に衣料品を強化している。冬の機能性肌着で新商品「ボディヒーター」を７月に投入。前年の約２．３倍の５９０万枚の販売を目指す。また香港の商社「リー＆フォン」と衣料品分野で新たに提携、海外からの調達力を強化する方針だ。