投資家が参考にすべき｢12％の法則｣とは何か 相場はついに｢大天井｣を打ってしまったのか

大発会こそ上場の滑り出しだったが、その後急落した株式市場。相場はついに「大天井」を打ったのだろうか（写真：つのだよしお／アフロ）

2021年の日経平均株価の終値は2万8791円71銭だったが、2020年の終値2万7444円17銭に対して、1347円54銭（4.9％）高でしかなかった。

片やNYダウはどうか。2020年12月31日の終値3万0606ドル48セントに対して、2021年同日では3万6338ドル30セント。年間では5731ドル82セント（18.73％）高となっている。

さらに、リーマンショック（2008年9月）後の「ダメ押し底」6547ドル（2009年3月）から2021年12月29日の史上最高値3万6432.22ドルまで約5.6倍となっており、足かけ13年にわたる大相場の最中だ。

しかも、新型コロナウイルス感染拡大によるサプライチェーンの混乱によるものとはいえ、高いレベルに突き上げられた消費者物価により、金融政策は緩和縮小から利上げへと進む。1月5日に発表されたFOMC（連邦公開市場委員会）の議事要旨（2021年12月14・15日開催分）により、早い段階でのFRB（連邦準備制度理事会）保有資産の圧縮懸念まで出ている。

投資家の「大天井懸念」は正しいのか

当然、多くの投資家の心の中には、上昇14年目にして相場が終わる「大天井（おおてんじょう）懸念」が生まれている。したがって、少しの事象に対して過度な反応をすることになり、2022年は2021年よりも上げ下げの激しい年になることが考えられる。

このとき、それが短期的な下げか、相場が後退期に入る大きな流れの入口かの判断で、今年の投資成果は天と地に分かれる。筆者は、今回のインフレ率による波乱に対しては、次のように考える。

まず重要なことは「インフレそのものは企業にとって敵ではない」と考えるべきだ。「敵は価格転嫁できなくなる」ことである。価格転嫁ができれば、高インフレは企業に莫大な利益をもたらす。単にインフレ率だけで下げたところは、押し目買いのチャンスと考える。