日経平均株価の運命を決める1週間がやってきた ｢移動平均線の束｣を抜くことはできるのか

14～15日開催のFOMC（連邦公開市場委員会）。マーケットはどんな反応を示すのか（写真：AP／アフロ）

日経平均株価は11月末の3日間の下げによって、一時2万8000円を割り込んだ。12月に入っての反発で一時は2万8000円台後半まで戻したものの、待ち構えていた複数の「移動平均線の束」を前にして立ちすくんでいる。

日経平均は「移動平均線の束」を抜けられるのか

移動平均線は「投資家のエントリーコスト」（買い単価・売り単価）であるので、数あるテクニカル指標の中でも投資家心理に最も影響する指標といわれる。

株価が買い（または売り）コストを上回っているか、下回っているかは、天と地ほどの差があるだろう。それゆえ、買いコストを大きく下回っていた株価が戻ってきて買いコストに近づくと、「やれやれ売り」が出やすい。

現在の日経平均で見ると、短期投資家（25日移動平均線）・中期投資家（同75日線）・長期投資家（同200日線）3つの「買いコストの位置」がほぼ同水準（2万9000円前後）となっている。

このように束になっているということは、それだけこの価格帯に重みがあるということであり、現在、この水準を抜くのは、イマイチ元気のない日本市場においては簡単なことではない。

もしここを抜けなければ、上値の見通しなど意味をなさないことになる。先週の8日には1番近い移動平均となっている200日移動平均線にあと6円（マイナス乖離0.15％）と迫った。だが結局10日にはマイナス1.55％まで下方乖離が広がってしまい、「移動平均に跳ね返された」形になっている。