大荒れ後の日経平均が3万円台になると読む根拠 インフレや中国バブル崩壊懸念をどう考える？

気がつけば、NYダウは最高値まであと330ドルほど。今後の日本株はどうなるのだろうか（写真：ロイター／アフロ）

9月27日から10月6日にかけての日経平均株価の8連続安――。今回の大幅下落は、テクニカル面では「コロナショック級の震度」だったのではないか。

とはいえ、途中の調整は相場には普通にあることだ。ここは余裕を持って見る局面である。

前回（10月4日配信）、「嵐の中」で書いたコラム「『歴史的コロナバブル』を暗示する『重大な兆候』」の最後の一節を覚えていらっしゃる方もいるかもしれない。つまり、基本的投資スタンスは下がれば買いであり、移動平均乖離率が大きすぎると思えば一部利益確定。長期では来年の大相場に期待せよ、というメッセージだったのだが、これは何も変わっていない。

広がる安心感、株価は｢全値戻しへ｣と見ていいのか

その後の展開は周知のとおりだ。日経平均は急速に値を戻し、14日には上値抵抗線のように立ちはだかっていた75日移動平均線を回復し、15日には200日移動平均線も一気に抜いた。2万9000円台に戻った日経平均に、市場では安心感が広がっている。

移動平均の乖離率でいえば、10月1日にマイナス圏に転落した総合乖離（25、75、200日移動平均の各乖離率の合計）は、10日間の試練を経て再びプラス圏に浮上した。また日経平均の位置でいえば、8営業日連続安の下げ幅に対して、下値から56.6％まで戻ったことになる。

相場の世界でいうところの「半値戻しは全値戻し」に従えば、18日以降は全値戻し（9月24日の終値3万0248円）への期待が高まる。しかし、そのためには、8連続安の「下値」が「底値」であるという蓋然性がなければ意味がない。今回はそのあたりを検証してみよう。