｢4000例のコロナ死データ｣で見えた死亡例の傾向 年齢や基礎疾患だけではなかった新たなリスク

新型コロナによる死亡と要介護との関係について検証しました（写真：kazoka30／istock）

新型コロナウイルスの新たな変異型「オミクロン株」の影響は限定的だとの見方が広がる一方、感染拡大懸念は依然として残り、医療関係者は警戒を続けざるをえない。

メディカル・データ・ビジョン（東京都千代田区）が保有する国内最大規模の診療データベースを調べたところ、国が緊急事態宣言を発令した2020年4月から2021年夏以降の、いわゆる感染拡大の第5波を経て同宣言が解除された9月までに、3755事例のコロナ患者の死亡を確認した。

介護が必要な人ほどコロナで死亡していた

この調査では、2次利用の許諾を得ている急性期医療を提供する全国458病院の診療データベース（実患者数3821万人、2021年11月末日集計）を用いた。このうちの451病院、2020年4月から2021年9月までの患者約1364万人を対象に、退院日が2020年4月1日以降の新型コロナ患者の死亡事例を抽出した。

男女比は6対4、救急車で搬送された人は6割近くだった。入院時の並存症（併発疾患）は2型糖尿病がトップだった。

年代別の詳細を見ると、80代が最多で1521人（40.5％）、次に多いのが70代で948人（25.2％）、さらに90代が751人（20.0％）だった。また、100歳以上が33人（0.9％）、60代が339人（9.0％）、50代が120人（3.2％）、40代以下が43人（1.2％）となった（下図）。

今回の調査でわかったのは、死亡事例は同年代と比較して介護が必要な人の割合が高いということだった。3755人のうちの1689人は介護（支援含む）が「必要なし」だったが、残りの半数超が介護保険制度の、日常生活で支援が必要な「要支援」や介護が必要な「要介護」だった。