団塊ジュニアを待つ｢ひどい未来｣に生き残る条件 10年後､定年を迎え始める世代に不可欠な心構え
定年延長が求められているとはいえ、現時点で60歳を定年とする企業は、全体の91.1%になる。1973（昭和48）年生まれ前後の団塊ジュニア世代は、あと10年ちょっとで定年を迎え始める。定年後、運よく再雇用されたとしても給与は4〜6割減だ。再雇用の条件は非正規であることがほとんどで、当然、ボーナスはない。非正規なので、ある日突然、雇い止めということもあろう。
東日本大震災から10年が過ぎた。あれからもう10年である。中年の時間は、過ぎるのがとても早いことを、あらためて感じるのではないか。そして、あとわずか10年後には、団塊ジュニア世代に、恐ろしい現実がやってくる。役職定年まで考えれば、本当は、残されている時間は10年もない。
貯蓄を増やして、将来に備えたい。しかし、家計における出費が多くなるのは50代である。それにも関わらず、50代で年収が増えるのは、キャリア競争に勝利した役員クラスだけの特例だ。大多数の50代は、よくて現状維持、その多くは給与が下がることになろう。
50代以降になると、家族や自分自身の介護という話も現実味を帯びてくる。以前、国が、定年後には2000万円の貯蓄が必要と主張し、話題になった。しかし国によるこの計算には、そもそも介護の費用などが計上されていない。話題になったのは、それでは足りないからである。世間的には、老後を安心に過ごすには6000万円程度が必要とされることが多い。
しかし金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（2020年）」によれば、60代の金融資産の中央値は、単身世帯で300万円、二人以上世帯で875万円である。平均を押し上げているのは富裕層であり、一般的には、金融資産は全く足りていない。そしてマクロに考えたとき、団塊ジュニア世代の貯蓄が、今後、大きく増える要素はない。
成り行きではひどい未来になる
産業レベルでは、例えばテレビや雑誌は、ネットに駆逐されていく。コンパクトデジカメは、スマホに駆逐されていく。職業レベルでも、例えば通訳や翻訳業は自動翻訳機に、プロのドライバーは自動運転に、銀行業務は人工知能に置き換えられていく。
こうした背景を受けて、成り行きでは、多くの人の未来がひどいことになるのは、わかっている。それにも関わらず、私たちの多くは、自らの行動を変えようとはしない。マキャベリはかつて「新しい秩序の導入は難しい。それによって利益を失う者が必死で抵抗し、利益を得るものも消極的だから」と述べた。
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