資源高に沸く総合商社、純益は再び１兆円突破へ

総合商社が好業績に沸いている。５大総合商社の２０１１年３月期の連結純利益は合計で１・１兆円に達し、０７年３月期（１・２兆円）、０８年３月期（１・５兆円）に次ぐ過去３番目の高水準となる見通し。

最大手・三菱商事の予想純益は３７００億円に上り、全上場企業の中でＮＴＴグループやメガバンクなどに続き６位。三井物産は３２００億円、伊藤忠商事と住友商事が１６００億円、丸紅も１０００億円を軽く上回る見通しだ。

牽引役は資源だ。総合商社は海外で金属資源やエネルギー資源（原油・天然ガス）の開発プロジェクトに数多く参画する。資源価格が上昇すると、こうした開発・生産権益からの儲けが膨らむ。リーマンショック後に急落した資源価格は、景気底入れと新興国需要を背景に再び上昇。鉄鋼原料（鉄鉱石、原料炭）が過去最高値に近づき、業績を牽引する。

資源で利益の７割稼ぐ

業界を代表する三菱商事と三井物産の稼ぎっぷりはすさまじい。三菱商事のドル箱は原料炭で、資源メジャーのＢＨＰビリトンと豪州で世界最大規模の開発・生産を手掛けている。前期も原料炭事業だけで１１００億円の純益を計上し、今期の金属資源部門の純益は２０００億円近くに達する見込みだ。

三井物産は鉄鉱石で大規模な権益を保有し、出資比率に応じた持ち分生産数量は資源メジャーに次いで世界４位。今期は金属資源部門の純益が倍以上の１４００億円に膨らむ見通しだ。

商社が生業とするトレード業務は儲けが薄く、長く斜陽産業の代表業種と目されてきた。それが今や５社で１兆円を稼ぐというのだから、まさにパラダイムシフトである。