世界のコロナ感染ピークアウトなら「金利上昇?」

株価との関係、欧州債務危機から学べること

東洋経済新報社の記者・編集者が、SBI証券のチーフストラテジストの北野一氏とともにマーケットを展望する月1回の動画連載「Monthly TREND REPORT」。第20回前半のテーマは、「1970年代のようなインフレってなに?」。北野氏が解説します(詳しくは動画をご覧ください)。

6月15、16日のアメリカ連邦公開市場委員会(FOMC)で打ち出されたアメリカ連邦準備制度理事会(FRB)のスタンスが事前予想よりもタカ派的だったことで、株式市場は大きく下落する場面がみられた。

上の画像をクリックするとSBI証券「Monthly TREND REPORT」のページにジャンプします

その後、22日の連邦議会証言でパウエルFRB議長が「1970年代のようなインフレに直面する可能性はきわめて低い」と述べたことで市場は落ち着きを取り戻した。

だが、北野氏は「1970年代のようなインフレとは何かを定義すべきだ」と語る。

1970年代から2000年代にかけて、アメリカでは株と金利の相関係数がマイナスで推移していた点を踏まえ、北野氏は「物価の水準や上昇スピードよりも、株価と金利が逆に動くことが1970年代的インフレ」と定義。パウエル議長が“火消し”発言をした翌日に金利が低下し株価が上昇したのは「きわめて皮肉な状況」(北野氏)とみる。

2000年代以降、株価と金利はプラスの相関に転換しており、「業績、景気がよいから株も金利も上がると思われてきた」(北野氏)。しかし、すでに2020年8月のジャクソンホール会合でFRBが物価よりも雇用を重視する戦略を打ち出して以降、「株価と金利の相関がマイナスになってきている」(北野氏)。

欧州債務危機の最悪期を脱した2012年以降、金利は上昇局面に入ったが、世界的にコロナ感染者数がピークを過ぎたとみられる今回も金利は当時と同様の動きをたどるのか。詳しくは動画をご覧いただきたい。

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