日経平均､「パパの立場指数」でみると？ 【今週の相場】株式市場の関心は、国内企業の決算へ

ただ、百貨店販売額（店舗数調整後）前年比は、４月の12.0％減から、５月は4.2％減と改善したが、６月は4.6％減とやや悪化した。これは、６月の気温が低めで夏物商戦が不振だったことや、ゲリラ豪雨の影響もあったようだ。過度の懸念は必要ないだろう。

筆者は2002年、百貨店販売額で、「紳士服等販売額の前年比」から、「婦人服等販売額の前年比」を引き算したものを、「父ちゃん（父あるいはパパ）の立場指数」と名付けた。これは、景気や株価と並行して動く性質がある。不景気で夫の稼ぎが減ると、紳士服を買い控えるためのようだ。一方、妻は常にマイペースで自分の服を購入する傾向があるようだ。

この「パパの立場指数」は、今年１月の0.53を直近の底に上昇傾向にあり、２月は0.59、３月1.22、４月2.17、５月が3.06と直近のピークに。６月も2.75と高水準だった（いずれも数字は３カ月の移動平均）。景気回復に伴う夫の所得増が背景にあると推測され、足元の消費環境は明るい。

いずれ株価は、当面の天井を破りそう

４～６月の企業決算において、消費増税の影響が大きいことについては、市場は織り込み済みだ。足元の経済指標では４月以降の消費持ち直しが見えており、決算発表で大きな株価調整は生じにくく、むしろ発表前の不透明感が剥落するだろう。国内大手企業による自社の収益見通しは慎重に過ぎ、今年度の収益予想は概して今後上方修正されると見込む。ただし、修正の大半は今回の四半期決算発表時ではなく、楽しみは先送りされるだろう。

6月下旬以降、日経平均は1万5500円前後が分厚い天井になっている(直近の高値は７月４日の１万5490円、ザラ場ベース)。海外発の波乱要因が織り込まれ、国内の決算発表も消化されることで、もし今週でなかったとしても、いずれ上抜ける展開になるだろう。今週の日経平均株価見通しは、下値が1万5200円程度、上値は1万5800円程度になると予想する。