ブルボン｢プチ｣が巻き込まれたハラル騒動 "豚エキス使用"がインドネシアで大炎上

インドネシアをはじめとした東南アジアのイスラム圏では、ムスリムではない国民も多いため、ハラル食品以外の流通も許されている。だが、販売する際は、ハラル食品と非ハラル食品で棚をきっちりとわけ、たとえ袋に入っていようとも、混じり合わないようにしなければならないと、法律＝戒律で決まっているのだ。

なぜ問題が起きたのか

ブルボンは2011年から「プチポテト」シリーズを日本の輸出代理店を通じ、インドネシアの輸入代理店、CV.ローマに販売している。その輸入代理店が、インドマレットを運営するインドマルコ・プリスマタマに商品を卸していた。

CV.ローマは北スマトラ州を地盤とし、日本食品を中心に輸入販売を行っている代理店だ。日本食の輸入に関しては10年以上の実績があるという。一方のインドマレットは、総店舗数8900強を誇るインドネシア最大のコンビニチェーンで、2014年中には1万店を超えるといわれる。

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原材料表示には「豚肉」の文字がハッキリと記されている

そもそも「プチポテト」裏側の原材料表示には、しっかりと「チキンシーズニング（乳・卵・小麦・豚肉を含む）」と記載されている。にもかかわらず、インドネシア語での原材料表示が貼り付けられていなかった。今回の事件はCV.ローマ、インドマレットの失策である可能性が濃厚だ。

実際、インドネシア消費者協会（YLKI）によれば、貿易省の規則でハラル商品はインドネシア語による原材料表記が必要で、今回の件は流通の問題という意見を表明している。

ブルボンによれば、日本国内で製品の規格を見直し、豚肉を含む原材料に変えたとき、CV.ローマにうまく伝わっていない「伝達ミス」が生じたという。インドネシアのニュースサイトは、CV.ローマがブルボンとは「豚肉を含まない製品を提供してもらう約束だった」と主張していると報じているが、ブルボン側はそんな契約はないとし、意見が真っ向から対立している。

5月末でプチポテトを取り扱っていた約30のインドマレットの店舗から、商品はすべて回収された。ブルボンは今のところ、現地の消費者からも問い合わせなどはない、と言う。だが現地報道では、イスラム圏で最も忌むべき豚由来の原材料が入ったお菓子を食べさせられたために、不買運動につながりかねないと問題視されている。