｢学歴フィルター｣を嫌悪する日本人の超危険 7社中6社が｢学歴を参考にしている｣と回答した

人事部門の責任者が「学歴フィルター」を有用だと考える理由とは？（写真：ty.photo/PIXTA）

4月に入り、2022年4月入社に向けた採用活動がたけなわです。ここでよく問題・話題になるのが、「学歴フィルター」。

学歴フィルターとは、企業が採用する学生を学歴によって選別するやり方です。低ランクの大学の学生が会社説明会にホームページから応募しようとしたら「締め切り」と表示されたが、有名大学の学生と偽って再度入力したら「募集中」になっていた、といった話をよく耳にします。

企業は学歴フィルターをどう実施しているのでしょうか。また、今年は新型コロナウイルスの影響で採用方法が大きく変わる中、学歴フィルターも変わっていくのでしょうか。

今回は企業の人事部門の責任者・採用担当者7名への取材を踏まえ学歴フィルターの動向と将来について考えてみましょう。

学歴が問われるのは主に「選考の入り口」

日本では、学生を学歴で「差別」してはいけないという風潮があり、学歴フィルターの存在を公言する企業はほぼありません。しかし、今回取材した7社のうち6社が、公式には「学歴フィルターを実施していない」としているものの、採用プロセスで「学歴を参考にしている」と答えました。

「よく話題になっているような、エントリーシートの受付を学歴で制限するような学歴フィルターはしていません。ただ、何万人もの学生に説明会に参加してもらうわけにはいかないので、あまりにも低ランクの大学からの応募者は、学歴を見て落としたりします。説明会の後の選考でも、学歴を見ます。ただ、考える力や物事に取り組む姿勢などを重視しており、学歴は確かめる程度です」（金融）

「選考プロセスで、どこの大学のどの学部だというのは、ちゃんと確認しています。という意味での学歴フィルターがあります。人数を絞るために、志望動機や資格など他の条件とともに学歴を少し参考にしていますが、学歴だけではじくということはありません。面接に進んだら学歴はまったく関係ありません。入口のところでチェックするという使い方です」（通信）

エントリーシート方式になって学生の応募数が爆発的に増えたことから、多くの企業が採用業務の合理化のために一定の学歴フィルターを実施しています。ただ、あくまでも足切りをするためのいくつかの条件の1つとして実施している程度で、選考プロセスで学歴を重視しているという企業は逆に少ないようです。