｢学歴フィルター｣を嫌悪する日本人の超危険 7社中6社が｢学歴を参考にしている｣と回答した

今年の採用活動は、新型コロナウィルスの影響で会社説明会や1次・2次面接をオンラインで実施するのが主流になります。この変化によって、学歴フィルターはどう変わるのでしょうか。今回のヒアリングでは、「ほぼ変わらない」という意見がほとんどでした。

「学生に東京に集まってもらう必要がなくなったので、会社説明会はオンラインで無制限で参加してもらっても良いのでは、という意見が人事部内でもありました。でも結局、その後の評価し、選考していく手間は変わらないので、やはり最初からある程度は人数を絞っておきたいということで、昨年までのやり方を大きく変えていません」（電機）

「学歴フィルター騒動」に対する人事のホンネ

ところで今回、人事部門の責任者・採用担当者の多くが口にしていたのが、学生やメディアで学歴フィルターが騒がれていることへの困惑や憤りでした。

「当社では、出身校を重視していませんが、電子系のスキルを持った学生が欲しいので、専攻は重視しています。最近は、出願が簡単になったせいか、会社の名前だけを見てスポーツ系・芸術系の学生まで応募してきたりして、さすがに学校名だけで落としています。これって、学歴フィルターってことになっちゃうんですか」（機械）

「われわれは、グローバル競争を勝ち抜くために優秀な人材を欲しいわけで、高校3年生の時点でテストの点が良かったというだけで採用すると思いますか？ そんなことしていたら、昔の百貨店や都市銀行みたいに潰れちゃいますよ。明らかに欲しくない人材をはじくために学歴を見ることはあっても、それ以上の理由で学歴を見ることってありえません」（素材）

では、これから学歴フィルターはどうなっていくのでしょうか。

まず、世界的に見ると、学歴フィルターは普通に存在します。私はアメリカのMBAで学びましたが、「MBAランキング・トップ50向け合同会社説明会」といった露骨な学歴フィルターがあり、驚きました。

その後3年間働いたシンガポールでも「シンガポール大学OB・OG向け転職イベント」とかありました。建前でも各社が「学歴不問」と口を揃える日本とは大違いです。

そのうえで企業が考えなくてはならないのが、少子化・グローバル化・技術の高度化といった環境変化です。日本では、少子化の影響で若い労働力が減っています。企業の主力市場が国内から海外に移り、事業のグローバル展開が加速しています。また、AI・DXなどビジネスで使う技術が高度化しています。