現場知らない「コロナ専門家」への違和感の正体 200人超のコロナ患者治療した感染症医の疑問

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「民間病院が商売としてコロナをやりたいと思うぐらいのインセンティブ(診療報酬)をつければ、日本の医療体制はまたたく間に強化される」

今年1月、菅義偉首相を公邸に訪ねて、このような独自のコロナ対策を提言した、東京慈恵会医科大学の大木隆生教授(血管外科医)。

大木教授はSNSや動画サイトなどで、「新型コロナは風邪のちょっと悪いヤツ」、「医療崩壊は一部の病院や限られた診療科のみ」と主張している。

大木教授の主張に対して、岡教授は別の考えを示した。

「大半の病院がコロナ患者の受け入れができない理由は、経営面だけではないと思います。感染症専門医やICN(感染管理認定看護師)がおらず、感染予防やコロナの診療に自信がない、という側面もあるでしょう。仮にクラスターが起きてしまうと、全診療がストップして経営的にさらなるダメージを受けます。患者さんが亡くなれば、病院の存続に関わってしまう。ただ、金を出せば民間病院もコロナを診る、という単純な話ではないのではないでしょうか。

第2波のコロナ患者は、若い人で軽症が多かったので〝風邪のちょっと悪いヤツと思ったのかもしれません。しかし、第3波は中高年世代から上の重症患者が多く、酸素吸入や人工呼吸器が必要な状態の患者が入院の多くを占めました。これまでのインフルエンザや風邪では、肺炎患者が押し寄せる事態にはなりませんでした。百聞は一見に如かず。実際にコロナの重症患者を診ると考え方が変わるでしょう」

本当の医療崩壊とは何か

医療崩壊の定義について、大木教授は「コロナ対応の診療科が疲弊しているか否かではなく、救える命が救えなくなったか(どうか)」と主張している。これに対して岡教授は──

「自分の解釈に都合がいいように、医療崩壊の定義を作るのは詭弁ではないでしょうか。現場で起きている事実を直視することが大切です。第3波では、重症患者の搬送先が見つからないケースが報告されていますが、これは実際に起きた医療崩壊ではないでしょうか。

それに感染症科や呼吸器内科、集中治療科などがコロナ対応をしているからこそ、外科などの他科が通常診療を継続できるのです。ピーク時には、私もほかの診療科に応援を頼んだこともありますが、彼らにも本来の診療があるので、決して簡単なことではありません。同じ医師であっても、コロナの患者を診ていないとわからないことがあるのです」

補足すると、東京慈恵会医科大学附属病院は、大木教授の発言は個人的見解であり本学の総意ではないと表明している。また、大木教授は同病院の対コロナ院長特別補佐という立場だったが、3月になってその職は解かれた。

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