鳥貴族､コロナ禍で打ち出す｢新業態の正体｣ のれん分けの小型店と焼き鳥以外の業態を準備

大倉忠司（おおくら・ただし）／1960年大阪生まれ。調理師専門学校卒業後、ホテル、飲食店勤務を経て1985年に「鳥貴族」1号店出店。1986年から社長、2009年に社名を鳥貴族に（写真：ヒラオカスタジオ）

メインの鳥貴族は、直営全店の休業に踏み切った4月と5月こそ、既存店売上高は前年同月比で96.1％減、87.9％減と壊滅的な状況が続いたが、営業再開後の6月には26.8％減と大きく戻した。

「ミライザカ」や「和民」などを持つワタミの既存店売上高が、6月時点で前年同月比68.9％減に沈んでいたことを鑑みると、回復スピードは段違いだ。その要因を大倉社長は次のように分析する。

鳥貴族は「対・総合居酒屋」をテーマに、若者でも入りやすい店舗づくりと少人数利用を前提とした内装で差別化を図ってきた。居酒屋などの利用は、コロナが重症化しにくいとされる若年層から戻ってきたため、従来からの戦略がコロナ禍では奏功し、他のチェーンよりもマイナスの影響を抑えることができたというわけだ。

新業態は「非アルコール」

だが、比較的堅調といっても大倉社長は手綱を緩める気はない。2021年に焼き鳥とは異なるまったく新しい業態を投入する予定だという。

これまで鳥貴族の単一ブランドで焼き鳥のみの事業展開を貫いてきた。だが、国内はいずれ市場が飽和状態に陥ることを懸念し、コロナ前から新業態を意識していたと語る。

かつては出店を急ぎすぎた結果、商圏分析が甘くなり、同じ商圏で顧客を取り合う「自社競合状態」に陥った。ただ新業態は、同じ鶏を使った料理ではあるものの顧客を取り合わないブランドにするそうだ。大倉社長が心に秘める新業態とは何だろうか。

「ヒントだけでも教えてほしい」。そう問うと、大倉社長はニヤリと笑みを浮かべた。

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