増えるアニメ作品､｢新規参入組｣が狙う秘策 プレイヤーが増加中､優勝劣敗も見え始めた

不動産の再生事業を手掛ける「いちご」が、押井守氏と手を組んで制作する「ぶらどらぶ」。新型コロナの影響で公開時期は未定だが、ホームページ上で紹介動画を公開するなど、視聴者の関心を引く工夫をしている（©2020押井守／いちごアニメーション）

不動産の再生事業を手掛ける「いちご」。同社は2019年、アニメ制作に参入した。現在は「GHOST IN THE SHELL/攻殻機動隊」などの監督として著名な押井守氏と手を組み、アニメ作品「ぶらどらぶ」を製作中だ。本作品はいちごによる100％出資で、「億単位の投資を行っている」（いちごアニメーションの中西穣社長）。

不動産とアニメ。一見何の関連もないように思えるが、同社は自社ビルの入居テナントにグッズを売ってもらうといった、不動産事業とアニメ事業の連携も構想している。「不動産オーナーがアニメを作ればテナントがその権利を使えるようになる。アニメを通じて、テナントにビジネスの機会を提供することができる」（同）。

新型コロナウイルス拡大に伴う外出自粛の影響もあり、アニメに対する注目が再び高まっている。4月、テレビ朝日が深夜のアニメ枠を新設、日本BS放送もアニメ枠を増やした。動画配信大手のアメリカ・ネットフリックスも、日本発のアニメを次々と展開している。

こうした中で近年目立つのが、新規参入の動きだ。なぜ今「アニメ」なのか。そこにはアニメを巡る収益構造の変化が影響している。

「ゲーム化」で収益機会が拡大

2018年、アニメ市場は過去最高となる2兆1814億円を記録した。10年前に比べ約7割増加した計算になる。

市場拡大の牽引役となっているのが、アニメから派生する「ゲーム化権」だ。

大手制作会社の東映アニメーションは2020年3月期、「ドラゴンボール」のアプリゲームなどを運営する版権事業において145億円ものセグメント利益（内部取引含む）を叩き出した。全体の営業利益が160億円であることから、その規模の大きさがうかがえる。