温室効果ガス２５％削減に挑む--貿易立国存亡を懸け舵を切る日本郵船、船も電池で走る時代へ
荷主からの削減要請も ５０年には水素燃料へ
「２０３０」はこれらの技術開発の集大成と位置づけられる。しかし、なんといってもディーゼルエンジンから燃料電池への転換が最大のカギとなる。ＣＯ２排出量６９％削減のうち３２％分がこれによる。現状の燃料電池の大きさでは実用化は難しいが、「将来は現在の３０～４０分の１に小型化し船舶搭載が可能となる。ＬＮＧを燃料とした燃料電池を４０フィートコンテナ１６本に格納し搭載する」（左光氏）ことが前提だ。さらに、５０年には水素燃料となり「ゼロエミッション船」の実用化を目指す（下グラフ）。
「２０３０」では自然エネルギーとして太陽光のほか風力も取り入れる。船上に配置された８枚の帆による揚力は１～３メガワット。最大約４０００馬力に相当するという。
温暖化対策への関心の高まりや規制強化により、海運会社は今後荷主から貨物輸送にどれだけＣＯ２を排出したかの情報開示を求められる。メーカーなどでは製造、輸送、使用、リサイクルの各段階でＣＯ２排出量など環境負荷を計測するＬＣＡ（ライフ・サイクル・アセスメント）を取り入れる企業が増え、それらを表示するカーボンフットプリントなどを採用する製品も出てきている。よって、海運会社では排出量把握とその削減が競争力に直結する。
ライバルの商船三井はＣＯ２を５割削減する自動車船「イシンＩ」などの構想を発表した。地産地消への支持が広がる中で、貿易立国である日本が生き残るためにも、ＣＯ２削減は不可欠。海運業界の生き残りを懸けた技術革新が加速しつつある。
（野津滋 ＝週刊東洋経済）
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