コロナ禍で「テレビ復権」が進んだ決定的証拠 データから探るメディアの「ニューノーマル」
新型コロナウイルスの感染拡大により、4月、5月と日本では過去に例を見ない巣ごもりが本格化した。今までとは違った行動を余儀なくされる中、生活者のテレビ、パソコン、モバイルなどへのメディア接触は、どのように変化したのか。
市場調査会社のインテージでは、「新型コロナ拡大初期(1月20日~2月23日)」「専門家会議『これからの1~2週間が瀬戸際』発表後(2月24日~4月6日)」「全国への緊急事態宣言後(4月7〜28日)」「ゴールデンウィーク期間(4月29日~5月10日)」「ゴールデンウィーク後(5月11〜17日)」という5つの期間に分けて、メディア接触変化を分析した。
その結果、生活者のメディア接触は驚くほど大きく変化していることがわかった。具体的には、「テレビ視聴の“山”であるゴールデンタイムが前倒しになる」「増え続けていたモバイルへの偏重にもストップがかかり、メディアの勢力図に変化の兆しが見られる」など、興味深いデータが続出した。
なお、コロナ禍の影響を示すデータとして、インテージ「i−SSP®」「Media Gauge® TV」を利用した。
テレビとパソコンに復権の兆し
1月20日週のデバイス1日・1人当たりの接触時間を100として、週次の動向を見ると、全体的にテレビとパソコンの接触時間は増加し、モバイルは微増にとどまっていることがわかる。
とりわけテレビは、平日・土日祝日とも3月23日週から急増。緊急事態宣言後の4月13日週の平日が128でピークとなった。ゴールデンウィーク以降はやや減少したが、110以上の伸び率を維持しており、依然としてコロナ前より接触時間は多い。
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