鉄鋼大手が決算発表を受けて行った電話会見は、終始重苦しい雰囲気が漂っていた。
「コロナの発生前は2020年度の黒字化にメドをつけていた。だが、コロナの影響で生産・販売とも底割れ。バンキング(高炉の一時休止)による一過性の変動費悪化もあり、上期は大幅赤字が避けられない」と日本製鉄の橋本英二社長は悔しげに語る。そして、JFEホールディングスの寺畑雅史副社長は、「これまでに経験したことがない、厳しく不確実な状況だ」と危機感をあらわにした。
新型コロナウイルス禍でざまざまな業界の企業が大打撃を受けている。高炉メーカーと呼ばれる鉄鋼大手は、製造業の中ではもっとも逆風にさらされている業種の1つだ。
15基中6基の高炉が止まる異常事態
主力顧客である自動車の生産が急減し、建設工事も停止するなど、鉄鋼需要が大幅に縮小している。「足元の稼働率は6割ギリギリ」(橋本社長)という惨状だ。
日本製鉄は2020年2月、事業環境の悪化を受けて全国各地の生産拠点の能力を削減するリストラ策を発表したばかり。だが、足元の需要急減を受けて、4月以降、鹿島(茨城県)、和歌山(和歌山県)、君津(千葉県)、室蘭(北海道)、小倉(福岡県)にある高炉のバンキングを次々と決めた。2月からバンキングに入っていた呉(広島県)の高炉と合わせると、日本製鉄が保有する国内高炉の15基中6基の稼働が今夏には止まる異常事態だ。
鉄鉱石と原料炭を投入し熱風を吹き込み、溶けた銑鉄を作る高炉は製鉄所の象徴である。高炉を停止して炉内が冷えると溶融物が固まってしまう。そうならないように事前に準備をして、送風を止めて再稼働可能な状態で休止するのがバンキングだ。
停止にも再稼働にも費用も手間もかかるため、軽々に決められる措置ではない。が、JFEも4月に倉敷(岡山県)、福山(広島県)で1基ずつのバンキングを決定している。
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