工作機械業界が迎えた転機、生産高世界一に陰り
受注激減の工作機械業界に久々の朗報が流れた。日本工作機械工業会によると１１月の海外受注は前年同月比２０％増の３２１億円で、実に１８カ月ぶりの好転。中国などアジアが牽引し、前月比でも３％増と小幅ながら３カ月連続プラスとなった。
しかし業界関係者の表情は冴えない。相変わらず自動車向けなど内需が前年同月比３９％減の１５３億円と不振。内外需総額では同８％減の４７４億円と、この１８カ月間、前年割れが止まらない。
１月の内外需総額１９０億円（前年同月比８４％減）から倍以上まで戻してはいる。が、「海外でのスポット受注が中心で顕著な回復とは言いがたい」（工業会の中村健一会長）。年間受注額が４０００億円に届くか危ぶまれる２００９年は、０８年の７割減という惨状。まして過去最高の１・６兆円を記録した０７年とは比べるべくもない。
オークマや森精機製作所など多くの企業は０９年度、赤字に転落する。各社とも非正社員削減や社員給与の圧縮など体質改善に躍起だ。しかし、限られた市場で欧州勢や韓国・台湾勢と競争が激化する中、円高などで受注回復が鈍れば１０年度の黒字化も微妙になる。
さらに２７年続いた生産高世界一の座まで、０９年は中国に奪われるおそれが浮上。日本の工作機械業界は一つの転機を迎えている。
円高で顧客の海外生産が進めば内需依存経営は縮小必至。世界最大の工作機械需要国でもある中国は希望の星だが、政府が国産機育成に積極的で必ずしも楽な市場ではない。工業会はＢＲＩＣｓの次に期待されるＶＩＳＴＡ（ベトナム、インドネシア、南アフリカ、トルコ、アルゼンチン）や北アフリカで市場調査を行うなど懸命だ。
当然、米欧の行方も焦点。米ボーイングが１５日、遅れに遅れた最新中型機７８７の初飛行に成功したのは「商談のテンポが上がる」（牧野二郎・牧野フライス製作所社長）など大きな好材料の１つだろう。
１０年について「どれくらいよくなるか見えない」と中村会長は慎重。ただ近年５割だった外需比率は１１月に６８％まで高まり、今後さらに強まることだけは明らか。「０７年の水準に戻るには４～５年かかる」（中堅メーカー）との声さえ外需頼みの色彩が濃く、海外対応の成否が日本勢の命運を左右しそうだ。
（内田史信 ＝週刊東洋経済）
