ヤマ発社長｢EVが広がることはリスクが大きい｣ 2輪の世界大手は変革期をどう乗り切るのか

――EVのバイクの普及は難しいと言いますが、台湾などではバッテリー交換式の電動2輪車が普及しています。

たしかに台湾では電動バイクが普及しているが、純粋なビジネスとしては成立していない。バッテリー交換式の場合、膨大な数のステーションの設置が必要となる。実際、台湾では政府が介入してステーションを設置している。

日髙祥博（ひだか よしひろ）／1963年生まれ。名古屋大学法学部を卒業後、1987年にヤマハ発動機入社。2010年にアメリカ子会社のバイスプレジデント、2017年財務本部長などを経て、2018年1月から社長（記者撮影）

そのうえ、車体価格も補助金で引き下げられている。普通に売れば40万円を超えるものに1台15万円近い補助金が出て、やっと普通のスクーターと同じか少し安いくらい。補助金ありきで運用されているのが実態といえる。

いずれは普及すると考えているからこそ、用意はしている。だが時間軸がまったく読めない。当社としては2050年までにはCO2の排出量を半分にしたいという目標はあるものの、EVが普及するためにはユーザー側にとってもメリットがないといけない。われわれはバッテリー交換式のEVバイクと急速充電式のものをどちらも開発を進めている。

――4輪の自動車ではテスラなど高級車種からEVが普及しています。バッテリー価格も高級帯なら価格に転嫁しやすいのではないでしょうか。

たしかに、EVでやったほうが面白いかもねという領域はある。だが、市場性がわからない。値段も高くなってしまう。それにバイクの場合には重量が重くなりすぎてもいけない。ただバッテリーをたくさん積んだだけではバイクらしさもなくなってしまう。