経営層がプログラミングを学ぶメリットも大きい。物流会社セイノースーパーエクスプレス執行役員の山之内大志氏（51歳）は、昨夏にイナズマを受講。「今までは、システムの開発側に『できない』と言われると、黙るしかなかった。受講後はエンジニアの言うことがよりわかるようになり、彼らへの説明の仕方も変わった」という。
社員にプログラミングを学ばせる企業も出てきた。大手総合商社の伊藤忠商事は2017年度から研修を実施している。「システムベンダーなどと適切に協働するための知識を習得してもらいたい。社員自らコードを書く場面は考えづらいが、プログラミングの概念やWebアプリの開発工程への一歩踏み込んだ理解を通じ、デジタルトランスフォーメーション関連の取り組みの迅速化を進めたい」（人材開発室長の清水淳氏）。
今年4月から小学校で必修化
今やほとんどの産業で、ITはビジネスのベースになっている。IT関連市場は拡大が続き、プログラマーなどの人材は足りない。2030年には約45万人不足すると予測されている。プログラミングを学び、ITをより活用できる能力を身に付ければ、仕事の幅が広がる。
子どもにとっても重要だ。今年4月から小学校で必修になる。ただしプログラミング言語を教えるわけではない。主な狙いは「プログラミング的思考」を身に付けさせること。コンピューターは順序立てて過不足なく命令しないと、思うように動かない。用意された命令をどう組み合わせるかを試行錯誤させ、論理的に考える力を養う。
プログラミング教育は、創造力や自ら学ぶ意欲を育むことにも効果があるとされる。保護者の関心も高く、需要拡大を受けてプログラミング教室は増加の一途だ。プログラミング教室の検索サイト「コエテコ」と船井総合研究所の共同調査によると、2018年の国内教室数は4457と2013年比で6倍。2023年に1万を超えると予測される。
プログラミングは、インターネットにつながったパソコンがあればすぐに始められる。「Scratch（スクラッチ）」のように、難しい言語を覚える必要がなく、無料で楽しめるものもある。
文系出身でも恐れることはない。IT企業におけるIT技術者の約3割は、大学の文系学部出身者だ。案ずるより産むがやすし。プログラミングの世界に早速飛び込んでみよう。
