ドラレコ連携や5Gで変わる「カーナビ」最新事情 2020年が「変革期」になると言われる理由とは

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CASEは、2016年にドイツ・ダイムラーが発表した中長期戦略の中で採り上げられた言葉で、Connected(コネクテッド)、Autonomous(自動運転)、Shared & Services(シェアリング・サービス)、Electric(電動化)の頭文字を取った造語だが、今後の自動車業界を根底から変えるテーマとして発表された。

以来、この考え方は業界全体を席巻するようになり、とくにカーナビはそのコネクテッドの部分で大きな役割を果たすと期待されているのだ。

5G通信で交通事故を防ぐサービスも可能に

折しも通信サービスは、第5世代移動通信システムの「5G」が2020年の実用化に向けて準備が進められている状況にある。通信速度は、これまでの4Gと比較して100倍以上も速くなり、同時接続や低遅延などで大幅な能力アップをもたらすと言われている。

この実用化によって、例えば事故の発生をいち早く後続車に伝えられたり、クルマ同士や歩行者、インフラなどとの通信がより高密度に行えるようになる。つまり、5Gの実用化は、交通事故を未然に防止する環境をもたらすサービスとして期待されているのだ。

トヨタは2020年までに通信モジュールを標準搭載することを発表。その一環として緊急通報システム「ヘルプネット」機能の標準化を進める(筆者撮影)

中でも自動車メーカーの純正ナビは、車両との連携をさらに高めており、それを実現するために通信モジュールの搭載を標準化する方向で動き出している。

欧州で義務化が始まっている「eコール(自動緊急通報システム)」もそれによって実現が可能となったサービスの1つだ。

今後は音声コントロールが一般化し、現状ではスマホだけの測位にとどまるカーナビ機能も、自動車メーカーが進める「SDL(スマートデバイスリンク)」によって車両側の情報も反映できるようになっていく見込みだ。

スマホは車載機と連携することで、安全かつ高い実用性が伴っていくのが今後の流れと言っていいだろう。

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