VWの電気自動車｢ID.3｣にみる最新進化の実力 CASE実用化の筆頭と言われる理由とは？

2019年は3月にスイスで開催されたジュネーブモーターショーの取材も行った。スイス、ドイツ､日本の3地域における共通項は電動化車両が数多く出展されていたこと。この傾向は、中国での各モーターショーにおいても同じだ。もっとも、電動化は今年に限ったことではなくここ数年の傾向で、ご存じのとおり「CASE」の一端として自動運転領域との親和性も高まっている。

正式名称を自律自動運転とするクルマの自動化は「CASE」に代表されるフレーズで実用化が進む。じわじわと世間に浸透した感のあるCASEとは、C／コネクテッド「通信」、A／オートノマス「自律自動運転」、S／シェアリング「車両共有」、E／エレクトリック「電動化」を表す。

2016年パリモーターショーで表明されたCASEは、当時ダイムラーのトップであったディーター・ツェッチェ博士により紹介され、以降CASEは次世代車にはなくてはならない称号のように捉えられている。

電動化車両で相互連携を図る

ただ、現在謳われているCASEは、各領域の技術において研究段階の話がかなり交じっていることから、多くの自動車ユーザーが思い描く次世代車の完成には時間がかかる。普及となればさらにその先だ。

ここで話は2019年のモーターショーに戻る。出展された各地域における各社の各車を見る限り、CASEの4領域は電動化車両によって相互連携が図られ、そして実用化に向かうことが明確になった。

その筆頭はフォルクスワーゲンの電気自動車（BEV）「ID.3」だ。すでに発表から1カ月以上が経過しているため詳細情報が各所に出始めているが、なぜID.3がCASE実用化への筆頭なのか。