日経平均は反落､TOPIXも再び1500ポイント割れ米株安を嫌気した売り一巡後は｢模様眺め｣

2019/08/13 17:20

　8月13日、東京株式市場で日経平均は反落。米株安を嫌気し、売り先行で始まったものの、下げが一巡した後は、模様眺めとなり安値圏でのもみあいに終始した。写真は東京証券取引所で昨年10月撮影（2019年　ロイター／Issei Kato）

［東京 13日ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は反落。米株安を嫌気し、売り先行で始まったものの、下げが一巡した後は、模様眺めとなり安値圏でのもみあいに終始した。外為市場でドル／円相場が落ち着いた動きとなるなど、株価を振らす決め手を欠く状況となり、後場に入ってからの日経平均は上下に48円49銭の狭いレンジ内で推移した。

市場では引き続き米中対立に対する警戒感が残っている上、「香港デモの激化が地政学リスクとして強く警戒され出したことも気掛かり」（キャピタル・パートナーズ証券のチーフマーケットアナリスト、倉持宏朗氏）といった指摘もあり、下値不安が大きい状態に変わりはない。さらに、旧盆休み中で参加者が少なく、薄商いの中で株価全般が乱高下しやすいことも、投資家に警戒感を抱かせている。

ただ、「ドル／円相場が落ち着いていおり、追撃して売りたたくだけの手掛かりも乏しい」（SBI証券・シニアマーケットアドバイザーの雨宮京子氏）状況となったことから、朝方の売りが一巡した後は、急速に見送りムードが広がった。

SMBC信託銀行・シニアマーケットアナリストの山口真弘氏は「地政学リスクは個別の話題としては株価を大幅に変える悪材料にはならないが、今回の株価の下落は、投資家に警戒感を与える複数の売り材料が世界各地で連続して発生したためと考えられる」とコメントしていた。

TOPIXも軟調となり、終値ベースで再び1500大台を割り込んだ。東証33業種では、繊維業を除く業がすべて安い。中で、石油・石炭製品が4.51ポイント安と下げの大きさが際立った。

個別では、トヨタ自動車<7203.T>、ソニー<6758.T>、パナソニック<6752.T>などの主力輸出関連株のほか、三井住友フィナンシャルグループ<8316.T>をはじめとするメガバンクや、ファーストリテイリング<9983.T>、任天堂<7974.T>も軟調。一方、花王<4452.T>、第一三共<4568.T>などディフェンシブ銘柄の一角が堅調に推移した。