すでにこの4年間で800のポジションをなくしその分、人員削減をしたが、さらに15年度までに人件費を中心に2億5000万ドル(約250億円)削減するとしている。年23本程度だった年間の大型作品数も18本まで削減。2016年度に向けた年平均の成長率目標も横ばいから若干の減少を見込むなど先行きは厳しそうだ。
それとは対照的に、「かつてないほどの良い状況。無限の可能性がある」(リントンCEO)と評されたのが、テレビ番組制作と放送局を運営するメディアネットワークだ。このテレビ番組関連事業は2000年前後には米国でのテレビ番組制作からの撤退、放送局運営も数社にとどまるなど辛酸をなめたが、今では映画分野の4割近くを占めるまでに成長した。米国内での制作も復活し、海外での放送局運営も急拡大している。
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