日経平均続落123円安､米株安にも警戒感半導体関連銘柄やソフトバンクGなどが軟調

2018/11/16 17:10

　11月16日、東京株式市場で日経平均は続落した。決算内容がさえなかった米半導体大手エヌビディアの株価が時間外取引で大幅に下落。収益環境の悪化懸念から日本でも半導体関連銘柄への売りが先行した。写真は都内で2月撮影（2018年　ロイター／Toru Hanai）

［東京 16日ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は続落した。決算内容がさえなかった米半導体大手エヌビディア<NVDA.O>の株価が時間外取引で大幅に下落。収益環境の悪化懸念から日本でも半導体関連銘柄への売りが先行した。「ビジョン・ファンド」でエヌビディア株を保有するソフトバンクグループ<9984.T>も売られ日経平均の下押し要因となった。上海株の上昇や日銀によるETF（上場投信）買いの思惑が支えになり、後場下げ渋る場面もあったが、今晩の米株安への警戒感が強く、大引けにかけて再び下げ幅が拡大した。

TOPIXは0.59％安。東証1部の売買代金は2兆5593億円だった。セクター別では、その他製品、パルプ・紙、金属製品、電気機器などが下落率上位に入った。電気機器では東京エレクトロン<8035.T>やSCREENホールディングス<7735.T>など半導体関連株の下げが大きい。半面、上昇率上位には鉱業、陸運、保険などが並んだ。

市場では「半導体産業への懸念だけでなく、米政局や世界景気の先行きなどリスク要因が多すぎる。含み益が残っている投資家からポジション調整の売りが出ている」（内藤証券投資調査部部長の浅井陽造氏）との声が聞かれた。

個別銘柄では、日総工産<6569.T>が大幅安。同社は15日、同社会長などによる160万株の株式売り出しとオーバーアロットメントによる24万株上限の売り出しを決議したと発表した。同時に20万株の自社株買いも発表したが、浮動株の増加に伴う需給悪化を懸念した売りが先行した。半面、インターアクション<7725.T>が続伸。15日に取引先から大口の受注があったと発表し、材料視された。

東証1部の騰落数は、値上がり607銘柄に対し、値下がりが1442銘柄、変わらずが63銘柄だった。

日経平均<.N225>

終値 21680.34 -123.28

寄り付き 21804.90

安値／高値 21663.99─21873.74

TOPIX<.TOPX>

終値 1629.3 -9.67

寄り付き 1640.75

安値／高値 1627.78─1645.77

東証出来高(万株) 142466

東証売買代金(億円) 25593.04