サプリ､トクホの嘘と本当 爆発する1兆7000億円市場に死角はないのか

14年度にも表示緩和 いいかげんな業者は淘汰

米国ではサプリを医薬品と食品の中間に位置づけているのが特徴だ。日本と違って、口に入るものを「医薬品」「サプリ」「食品」の三つに分類し、科学的根拠（エビデンス）に基づき、健康への効果・効能をうたえるサプリを大幅に増やした結果、市場が一気に拡大した。

日本でも米国と同じことが起きれば、市場は一気に2倍、3倍になって経済効果も大きいと、政府や業界団体などは色めき立っている。

ただ気をつけてほしいのは、米国でもサプリはあくまでも医薬品ではないことだ。基本的に健康な人を対象にした栄養補助食品であることには変わりがない。

それでも、これまで臨床結果はないが、論文レベルで科学的根拠があっても何も言えなかったものについて、機能表示や広告宣伝ができるようになることは大きい。そうなれば、効果・効能が乏しいのを誇大広告でごまかしてきた悪徳業者は淘汰されるだろう。

まさに変貌期の入り口に立っているのが健康食品業界だ。

（週刊東洋経済2013年11月30日号（11月25日発売））

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