書店は多様化をめざせば､まだ生き残れる DNP･KADOKAWA･CCCに見る新勢力の台頭

「アートのある暮らし」を提供する銀座蔦屋書店。CCCは蔦屋書店での販売から分析した書籍制作をめざす（写真：銀座蔦屋書店）

向ヶ丘遊園という駅がある。小田急線で新宿から約30分。典型的な東京郊外の駅だ。

そこは書店不毛の地である。検索には、チェーン店ではない昔ながらの街場の独立系らしき書店がひとつ引っかかるが、住所を頼りに訪ねてみると、すでに跡形もなく消えていた。駅近くのビルに入っていた文教堂も、先の7月に閉店。新刊書店として残るのは、DVDや文房具と一緒にわずかに本を扱っているツタヤがあるのみとなった。

私事で恐縮だが、実は昨年、勤務先を専修大学に変えており、向ヶ丘遊園駅はその生田キャンパスの最寄り駅となる。キャンパスには約1万人の大学生が通学し、通勤圏なので高層マンションなどの建設も盛んだ。にもかかわらず、書店状況があまりにも寒々しいことに、赴任して気づいた。東京郊外の、ある程度の規模がある大学至近の駅前にもかかわらず書店が成立しない状態を目の当たりにした筆者は、全国に1896ある自治体・行政区の2割強に当たる420の自治体・行政区に書店がない（2017年トーハン調べ）という報道も、さもありなんと思えた。

買収や提携で、販路拡大をめざす

出版市場全体が最盛期の半分に縮小したことに加えて、コンビニやネット通販で本を買う習慣が確立され始めたことが、おそらく書店の減少に拍車をかけている。こうした「書店冬の時代」を脱却すべく、早い時期に挑戦に名乗りを上げたのが、大日本印刷（DNP）だった。2008年に老舗書店の丸善を子会社化し、次いでジュンク堂も傘下に加えた。新古書店のブックオフの筆頭株主にもなった。2010年には図書館流通センター（TRC）もDNPグループに加え、いっぽうで丸善出版や主婦の友社のような版元とも資本提携した。

本記事は『東京人』2018年12月号（11月2日発売）より一部を転載しています（書影をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします）

DNPの戦略は、「本」を巡るすべてを一元的に管理することだ。従来、日本の出版関連業は、出版社は編集だけを行い、取次が流通させ、書店が販売をする、という分業体制が基本だった。その中でDNPは、編集から販売まで、つまり川上から川下までをグループ企業でカバーするようになった。販路として書店だけでなく図書館、hontoサービスを通じたネット通販、そして古書までを含むエコシステムを構築して、ムダを省くことで出版状況を改善させようとしたのだ。

その挑戦は今も続いており、最近では書店のPOSデータ分析に人工知能を活用、需要を予測して編集から流通、販売に至るプロセスを最適化し、返品や在庫を減らす試みに着手したことも、業界紙が報じている。書店と出版社倉庫の在庫、書籍流通センターを連携させ、より機敏に読者の注文に応じられるようにし、1冊からでも増刷に応える、印刷会社ならではの対応も検討しているという。