つみたてNISAを使って投資する時の｢盲点｣ 投資信託を選ぶ時にはやっぱり注意が必要だ

つみたてNISAを使って投資信託を買うとき、忘れがちなこととは？（写真：CORA／PIXTA）

非課税メリットの特徴があるつみたてNISA(少額投資非課税制度)は、マネー誌やWeb上の記事などでもクローズアップされる機会が多く、同制度を利用した長期投資を勧める内容をよく目にします。

もちろん、少額からの長期・積み立て投資を始めるのであれば、つみたてNISAを利用したほうがいいことは周知の事実です。しかし非課税だからといって、どんな商品に投資をしてもいいわけではありません。選ぶ商品によっては、デメリットが隠れている可能性があるのです。

投資信託が抱える｢繰り上げ償還｣という「弱点」

まず、知っておきたいのが繰り上げ償還の存在です。繰り上げ償還とは、あらかじめ定められた運用期間が訪れる前に投信信託の運用が終了することです。解約などが増え、投資信託の純資産総額が小さくなった場合などに「これ以上長く運用することは困難」との判断から、たとえ運用期間が無期限に設定されていても途中で終了することがあります。

実際に、投資信託のなかには繰り上げ償還の条件として「投資信託財産の純資産総額が10億円 を下回ることとなった場合」といった記述を交付目論見書（投資信託の説明書のようなもの）に明記している商品もあります。

具体的な数字を見ていくと、2015年12月末時点で運用されていた5047本のオープン型投資信託（購入時期の制限がなくいつでも購入可能な投資信託）のうち、2018年の5月末までに繰り上げ償還した投資信託の数は約6.1%にあたる309本です（モーニングスターより）。この数字を、多いと見るか少ないと見るかは人それぞれですが、少なくとも繰り上げ償還の可能性がゼロではないことがわかります。

繰り上げ償還された場合でも、保有口数に応じた現金は償還金（投資家に対して返却されるお金）として手元に戻ってきます。また事前に繰り上げ償還予定日を通知されるため、「その間に売却した分の金額で別の投資信託に乗り換えればいい」と考えることもできます。