出社せず外で働きたい人はこの常識を知ろう 大企業を中心にテレワークの導入例が増加中

評価対象は目に見える成果に

しかし、残念ながら現状の日本では労働時間に関する規制が厳しいためそこまでは進められないでしょう。それどころか、マイナンバーや個人情報保護法等の見直しをしないとテレワークそのものの普及も限界があります。規制の見直しなど、今後の動向に期待したいところです。

ただし、仮にテレワークがかなり定着した場合でも、「テレワーカーはどこでも仕事が出来て気楽でいい」「働きやすくなった」と喜んでばかりはいられないでしょう。

普段、顔を会わさない関係上「良く頑張っている」や「見えないところで気配りが出来ている」「ムードメーカーとしての役割を担っている」といった人物的な評価はされにくくなります。また、基本的に残業等もないため、労働時間の長短による評価も排除されやすくなります。

つまり、目に見える成果が評価対象となるのです。クリエイティブな仕事であれば、量ではなく質で成果を挙げられないとテレワークどころではありません。

まずはテレワークに適したスキルを持っていること、そしてそのスキルを生かして成果を挙げられることがテレワーカーになるための条件と言えるでしょう。

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