日経平均株価は大幅反発､上げ幅300円超 米雇用統計後の米株高や円安が支え
［東京 4日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、大幅に反発した。前週末の米株高や円安の流れを支えに、買い戻しの動きが先行して上げ幅は300円を超え、1週ぶりの高値水準となった。後場にかけてもじり高となり、終日高値圏での推移となった。
日経平均は朝方から買いが先行。自動車やハイテク関連が総じてしっかり推移した。トヨタ自動車<7203.T>やソニー<6758.T>が約4％の上昇となったほか、村田製作所<6981.T>が年初来高値を更新した。
前週末は、米雇用統計が市場予想を上回ったことを受けて米国株が上昇したほか、為替もドルとユーロに対して円安方向に振れたことが、日本株を支援した。米ナスダック総合指数が大幅高だったことで、日本株もハイテク関連が総じて堅調となった。
もっとも、市場では「あくまで買い戻しが主体。貿易問題などが依然としてくすぶっているほか、今週はメジャーSQ（特別清算指数）の週で需給的な波乱も警戒されており、一気に25日線を上抜けるような流れにならなかった」（SBI証券・投資情報部長、鈴木英之氏）との声が出ていた。
米雇用統計を無難に通過したことで、先週までリスクテイクを抑えていた向きの買い戻しが強まったと見られている。ただ、目先では、米朝首脳会談やG7首脳会議、米連邦公開市場委員会（FOMC）、米中通商協議といった重要イベントが控えている。25日移動平均線（2万2553円04銭＝4日）に接近する2万2500円台前半では上値が重くなった。
TOPIXは前週末比1.46％高で取引を終了。東証1部の売買代金は2兆4535億円だった。東証33業種中、その他製品を除く32業種が値上がりした。上昇率トップは輸送用機器で、このほか海運、銀行、パルプ・紙、非鉄金属の上げが目立った。
個別株では、山崎製パン<2212.T>が急伸し、2016年8月以来、約1年10カ月ぶりの高値をつけた。輸入小麦の政府売り渡し価格の引き上げのほか、乳製品などの原材料価格の上昇、物流費、人件費の増加に伴い、7月1日出荷分から対象製品の出荷価格を平均で3.8％値上げすると1日に発表し、業績へのポジティブな影響を期待した買いが入った。
一方、任天堂<7974.T>が大幅続落となった。市場では「取り立てて売り材料が見当たらない中で、不可解な下落」（国内証券）との声が出ていた。5月末にかけてMSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）指数銘柄入れ替えなどに伴うリバランスや、「ポケットモンスター（ポケモン）」シリーズの新作の話題で上昇したが、6月入り後はこれらの反動が出ているのではないかとの見方も聞かれた。
東証1部の騰落数は、値上がり1737銘柄に対し、値下がりが309銘柄、変わらずが38銘柄だった。
日経平均<.N225>
終値 22475.94 +304.59
寄り付き 22365.09
安値／高値 22355.83─22515.72
TOPIX<.TOPX>
終値 1774.69+25.52
寄り付き 1765.77
安値／高値 1764.22─1778.23
東証出来高(万株) 148298
東証売買代金(億円) 24535.47
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