9日の日経平均は反発､米株先物や為替が支援 ｢輸出株への警戒感｣はなお残ったまま
［東京 9日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は反発した。前週末の米国市場でダウ<.DJI>が大幅安だったことに加え、為替もやや円高方向に振れ、序盤の日本株は下落スタートとなったが、米株価指数先物やドル／円の底堅い動きが相場を支援し、プラス圏に切り返した。
トランプ米大統領が8日、中国との通商問題に対する楽観的な見通しを示したことも、市場の懸念をやや和らげた。取引時間中は、米株価指数先物がプラス圏で推移したほか、ドル／円<JPY=>が107円付近で下げ渋る動きとなって、全体相場を下支えした。
日経平均はランチタイムの先物上昇を受けて後場は高く始まり、その後もじりじりと上げ幅を拡大。大引けにかけて利益確定売りや戻り待ちの売りに押される場面もあったが、プラスを維持した。
TOPIXは朝方には前週末終値近辺でもみあった。後場は小高い推移が続き0.38％高で終了。東証1部の売買代金は2兆2652億円だった。セクター別では水産・農林やパルプ・紙、保険などが堅調。下落率上位は石油・石炭やゴム製品、鉱業、機械などだった。
ファーストリテイリング<9983.T>、ユニー・ファミリーマートホールディングス<8028.T>、花王<4452.T>といった内需関連の上昇が目立った一方、ファナック<6954.T>、安川電機<6506.T>、日立建機<6305.T>といった輸出関連株が下げ、年初来安値となる銘柄もあった。
市場では「為替は107円付近で円高が一服しているが、輸出株への警戒感は残った。米中貿易摩擦への懸念や、日銀短観で（大企業・製造業の18年度の経常利益予想が前年度比マイナスと）悪い数字だったことが重しになっていることがうかがえる」（三木証券の投資情報部課長、北沢淳氏）との見方が出ていた。
個別では、大阪有機化学工業<4187.T>が大幅反発した。2017年12月─18年2月期の連結純利益が前年同期比31.6％増だったと6日発表したことが好感された。液晶ディスプレイ市場が回復基調で推移し、電子材料事業で売上高・利益率の高い製品比率が増加した。
一方、インテリックス<8940.T>が大幅反落した。2017年6月─2018年2月期の連結純利益が前年同期比17.1％減だったと6日発表したことが悪材料視された。前期の第3四半期に利益寄与の大きい物件の販売があった反動が重しとなった。
東証1部の騰落数は、値上がり1117銘柄に対し、値下がりが873銘柄、変わらずが91銘柄だった。
日経平均<.N225>
終値 21678.26 +110.74
寄り付き 21534.33
安値／高値 21517.77─21737.09
TOPIX<.TOPX>
終値 1725.88+6.58
寄り付き 1716.28
安値／高値 1715.55─1730.55
東証出来高(万株) 139023
東証売買代金(億円) 22652.84
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