複雑怪奇｢バス路線｣検索全国対応への道のり 35万件の停留所位置は現地調査も実施

実際、すでに取り組みは始まっている。それはバスのデータフォーマットの標準化だ。昨年、東京大学の伊藤昌毅助教を中心とした検討会が「標準的なバス情報フォーマット」を作成した。その検討会にはナビタイムジャパン社をはじめ経路検索大手各社も協力している。それだけ期待が大きいのだ。現在、「標準的なバス情報フォーマット」は栃木県日光市、奈良県大和高田市および広陵町、北海道上川北部地域の3エリアで実証実験が行われている。

また、一部事業者ではデータの流れを意識したシステムに改変することにより、効率化を図る独自の動きもある。この取り組みにはバス事業者内のデータマスタを1つに束ね、そこから業務用の時刻表・乗客向けの時刻表・経路検索サービスへの情報提供を行う。こうすることで出力結果毎にチェック作業をすることが不要になるという大きなメリットがある。

このように「時間のかかる作業」の省力化、効率化を行うことで、きめ細かな情報提供をはじめとする利用者側を向いた施策により注力することができる。今後はデータをうまく使って効率化を行う事業者が増えていくことを期待したい。

バス業界生き残りにデータ化は不可欠

こうした、ある意味で非効率といえるバス業界のIT化事情を鑑みると、ナビタイムジャパン社の取り組みはより意義深いと感じられる。しかし、バス業界もこのまま経路検索サービス業者がなんとかしてくれることばかりに甘んじているわけにはいかないだろう。

経路検索サービスに対応してもらえなければ、検索によって利用してもらえるチャンスを失い続ける。非効率なデータのままでは、ある日突然、コストに見合わないからという理由で経路検索サービスが対応してくれなくなる可能性もある。

また、人手不足で疲弊しているバス業界では、不必要な作業を省力化することは人的リソースの有効活用につながる。そうすれば、今までなかなか対応できなかった利用者の声にも耳を傾けることができ、乗客を増やすことも可能になってくる。だからこそ、データ利用による業務の効率化は重要なことなのだ。

そしてよりよいデータ化の先に、地域に合った交通機関が現れてくる。地道だが、一刻も早い基盤データ整備による省力化・効率化が図られること。それこそがバス業界が生き残るために必要なことの1つではないだろうか。