健康食品を信じ込んでいる人の大いなる誤解

青汁・酵素・グルコサミン…危害情報も急増

摂取するだけで健康になれると考えるのは間違いだ(c)mon/printemps/amanaimages (c)IDC/a.collectionRF/amanaimages (デザイン:熊谷 直美)

5600万人もの日本人が利用する健康食品・サプリメント。インテージの調べによれば、その市場規模は、年間で約1兆5600億円と巨大だ。2015年春に機能性表示食品制度が始まり、メーカーが科学的根拠を国に届ければ健康効果をパッケージに表示できるようになったことで、次々と新商品が登場。今後さらなる市場拡大が予想される。

だが、その陰で有効性の根拠があやふやな商品が氾濫。さらには健康食品で体調を崩すなどした危害情報も急増している。1月9日発売の『週刊東洋経済』は「間違いだらけの健康常識」を特集。知らないと危ない健康ビジネスの裏側を徹底解剖した。

機能性表示食品は開始3年足らずで1200品目以上に

一般的に健康食品は、「健康の保持・増進に資する食品として販売されるもの」を指す。その中で、「特定の成分が濃縮された錠剤やカプセル形態の商品」をサプリメントと呼んでいる。

週刊東洋経済1月9日発売号(1月13日号)の特集は「間違いだらけの健康常識」です。書影をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします

機能性表示食品の品目数は制度開始から3年足らずで1200を突破し、特定保健用食品(トクホ)を上回っている。「手元のピント調節力に」と表示したサプリや、「内臓脂肪を減らす」ヨーグルトなど健康機能をうたう商品が続々と登場している。

日本通信販売協会の調べによると、健康食品のメーカーが取り扱う成分は青汁とコラーゲンが最も多く、それにグルコサミンが続く。ただ、こうした人気成分の大半は効果の根拠が不明だ。国立健康・栄養研究所のデータベースや、医療関係者も参照する『ナチュラルメディシン・データベース(NMCD)』(日本版の発売元は同文書院)によると、ほとんどの成分の有効性のデータが不十分となっている。

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