様子見ムードの中、日経平均は４日ぶり反落 売買代金は２兆円割れ、市場エネルギー細る

12日の東京株式市場は様子見ムードが強まる中、小口の売り物に押されて、日経平均株価は前日終値に比べて37円80銭安の１万4387円27銭と４日ぶりに反落、TOPIXも4.89ポイント安の1184.36と２日続落して本日の取引を終了した。東証１部概算の売買高は25億9539万株、売買代金は１兆7449億円と４日ぶりに２兆円を下回った。

前日の米国市場はＮＹダウが３日続伸し約１カ月ぶりの高値、Ｓ＆Ｐ500も７日続伸した一方、ナスダックはアップル株が売られて７日ぶり反落とまちまちだった。

本日の東京市場寄り付き前の外国証券経由売買動向は４日連続の買い越しとなった反面、為替がやや円高に振れていたこと、７月の機械受注が市場予想を下回ったこと、さらには前日までの上昇で株価水準的に過熱感が出ていることもあって、前場の日経平均は売り優勢でスタート。売り一巡後は一時プラス圏に戻したが、先物に小口の売り物が出ると再びマイナスとなり、９時48分には75円安の１万4350円まで売られる場面があった。その後、下落幅を縮めていたが、10時台後半に入って為替がさらに円高に振れると、再びマイナス幅を広げて42円安の１万4382円で前場の取引を終了した。

昼のバスケット取引は291億円億円成立し、売り買い均衡で中立要因と伝えられた。一方、アジア株が総じてしっかりとした動きの中、後場の日経平均は前場終値（１万4382円）に比べて５円高い１万4388円で始まった後、一時、前日終値比５円安の１万4419円まで下落幅を縮小した。しかし、13時台に入ると、先物に小口の売り物が出てマイナス幅を拡大、13時49分から小口の断続的な売り物が出ると、13時52分には103円安の１万4321円まで下げ幅を広げる場面もあった。ただ、積極的に売り込む向きもなく、引けにかけては下げ幅を縮め、37円安の１万4387円で本日の取引を終えた。

シリア問題が沈静化しているうえ、欧州や中国などこれまで世界景気のリスク要因とみられていた地域でも景気改善を示す経済指標が相次いで発表されており、東京市場では下値は限定的との声が多数。本日の下げも８月28日から昨日までで日経平均が1086円、8.1％上昇していたことを考えれば、当然の一服との見方が多い。

ただ、一部ではあるが、９月は「もともとパフォーマンスが悪い月。前日まで２兆円台を維持してきた売買エネルギーが再び細ってきたことが気掛かり」と先行きを警戒する声も出ていた。

東証１部の値上がり銘柄数は713（全体の41％）、値下がりは894（同51％）、変わらずが147。規模別では、大型が5.02ポイント安、中型が6.10ポイント安、小型が1.23ポイント安。業種別では、東証33業種中13業種が上昇し、20業種が下落。鉱業や海運などが買い戻しで値上がりする一方、ゴム、証券、輸送用機器、不動産、精密などの下げが目立っている。

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