日経平均は大幅続伸し1万4400円台回復 注目は今晩のアップルの発表に

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10日の東京株式市場は、日経平均株価は前日終値比218円13銭高の1万4423円36銭、TOPIXは同17.22ポイント高の1190.22と2日続伸した。8月6日以来の1万4400円台を回復した。東証1部の出来高は概算で42億3075万株、売買代金は同2兆4412億円と、前日を上回って改善した。

前日の米国株式市場はNYダウが前週末比140.62ドル高の1万5063.12ドルと反発、ナスダック総合指数は同46.17ポイント高の3706.18と5日続伸した。中国の8月貿易統計で、輸出額が前年同月比で2カ月続けて増加し、中国経済の回復期待が高まったことに加え、ロシアがシリアに、化学兵器を国際機関の管理下に置くことなどを提案したことで、米国による武力行使への警戒感が薄れ、NYダウは終値で8月23日以来の1万5000ドル台を回復した。

日経平均は前日比113円高で寄り付いた後、9時52分には同205円超まで上げ幅を広げ、8月6日以来となる1万4400円台をつけたが、円安が一服したことで前場は上げ幅を縮小して引けた。昼のバスケット取引は売買均衡と伝えられ、アジア株も軒並み上昇。為替が再び円安に振れたことを好感して高値を更新。14時30分に発表された中国の8月鉱工業生産や小売売上高が市場予想を上回ったことも追い風になり、ほぼ高値引けとなった。

東証1部の値上がり銘柄数は1310(全体の75%)、値下がりは352(20%)、変わらずは91。業種別は東証33業種のうち建設の5.14%を筆頭に、海運、倉庫など32業種が値上がりとなり、鉱業のみが値下がりした。

売買代金1位大成建設(上昇率13%)、2位三井住友建設(同23%)、3位太平洋セメント(同6%)に代表されるように、2020年夏季五輪の東京開催決定に伴い、インフラ整備関連株が人気を集めた。一方、日経平均への採用見送りに加え、ソニーの「プレイステーション4」発表が逆風となった任天堂や、新たに掘削した観測用井戸から放射性物質が検出されたことを発表した東京電力などが売られた。

今晩には米国でアップルの新型アイフォーンの発表が予想される。9月17日(火)~18日(水)で開かれる米国FOMC(連邦公開市場委員会)では、量的緩和縮小に踏み切るとの観測も根強いが、市場では「1万4500円のフシを抜けると抵抗は薄く、終値ベースの直近高値である1万4808円(7月18日終値)突破をうかがう展開に入った」と指摘する声が聞かれた。

岡本 享 東洋経済 記者

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おかもと とおる / Tohru Okamoto

一橋大学社会学部卒。機械、電機、保険、海運業界などのほかマーケットを担当。2013~2015年『会社四季報プロ500』編集長、2016年「決定版 人工知能超入門」編集長、2018~2019年『会社四季報』編集長。大学時代に留学したブラジル再訪の機会をうかがう。

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