ジェネリックが使われない−−笛吹けど踊らぬ医療現場　<シリーズ・くすりの七不思議>

ジェネリック（後発）医薬品の普及率が日本は極端に低い。米国６３％、英国５９％、ドイツ５６％と軒並み５割を超えているのに対し、日本はその３分の１以下の１７％しかない（下図）。

後発品とは、新薬（先発品）の特許が切れた後に、同じ成分で発売される医薬品。効能・効果は同じだが、初めてつく薬価が先発品の７０％と安い点がメリットだ。

日本でこれまで後発品が普及してこなかった最大の理由は、医師からの信頼が低かった点にある。ＭＲ（医薬情報担当者）の数が先発品メーカーに比べ圧倒的に少なく、後発品が理解・信頼を得ることは難しかった。また後発品メーカーは中小企業が多く、不採算になると製造を中止する例も少なくなかった。供給が途切れてしまう懸念のある薬は、医師も処方しづらい。

成分が同じでも添加剤が異なるため、先発品では出なかったアレルギーが後発品に出ることもある。

患者にしても、国民皆保険の中、薬剤費負担は薬価の１～３割で済むため、後発品のほうが価格が安いといってもあまり敏感ではなかった。

だが、政府は違う。総医療費の２０％、約６兆円を占める薬剤費。その軽減へ厚生労働省は後発品普及へ本腰を入れている。目標は「現在１７％の後発品数量シェアを２０１２年度までに３０％へ引き上げる」というものだ。経済財政諮問会議の民間議員からは４０％まで引き上げるべきだという議論まで出ている。

４月には処方箋様式を変更し、後発品の使用を促進している。後発品メーカーも積極的なテレビコマーシャルを打ち、拡販している。

４月以降の動きについて、沢井製薬や東和薬品といった大手後発品メーカーは、「思ったより伸びていない」と口をそろえる。普及に向けて、厚労省は盛んに“笛”を吹くが、医師や薬剤師、メーカーが踊れない構図ばかり目に付く状態だ。