日経平均3日続落､東証2部指数は6日続伸 値がさ株は軟調でも､中小型株は堅調
［東京 7日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、3日続落。前日の米国株が反落し、小口の利益確定売りが先行した。売り一巡後はディフェンシブセクターの一角に買いが入り、4円安まで下げ渋る場面も見られたが、後場に為替がやや円高方向に振れると再び弱含みとなった。材料不足の中、こう着感が強まり日中の値幅は約57円。中小型株が堅調な一方、値がさ株が軟調だった。
TOPIXは3日ぶり反発。セクター別では非鉄金属、銀行、鉄鋼が下落率の上位。半面、石油・石炭、鉱業、海運の上昇率が高かった。
ファーストリテイリング<9983.T>やファナック<6954.T>など指数寄与度の大きい値がさ株が下落し、2銘柄で計30円ほど日経平均を押し下げた。半面、寄与度の小さい中小型株が買われ、東証2部総合<.TSI2>は6日続伸し新高値をつけた。大型株指数は0.17％下落したのに対し、中型株指数は1.15％上昇となった。
日経平均ボラティリティ指数<.JNIV>は一時14.11ポイントまで下落し、2014年7月以来の低水準となった。「上がると思っていたのに上がらず、利食いもできないという相場の心理状態を表している。米国の早期利上げなど好材料は既に織り込み済みで、材料がまったくない」（UBS証券ウェルス・マネジメント本部ジャパン・エクイティ・リサーチ・ヘッドの居林通氏）との声が聞かれた。
個別銘柄では昭和電工<4004.T>が反落。6日に2016年12月期の期末配当を無配とすることを決めたと発表した。直近の予想は1株30円。前期実績は3円だった。
半面、ヤマトホールディングス<9064.T>が反発。7日付の日本経済新聞朝刊は、ヤマト運輸が9月末までに宅配便の基本運賃を引き上げる方針を固めたと報じた。全面値上げは消費増税時を除くと27年ぶりという。収益改善を期待する買いが先行した。
東証1部騰落数は、値上がり841銘柄に対し、値下がりが985銘柄、変わらずが178銘柄だった。
日経平均<.N225>
終値 19344.15 -34.99
寄り付き 19337.19
安値／高値 19317.1─19375.09
TOPIX<.TOPX>
終値 1555.04+0.14
寄り付き 1553.23
安値／高値 1552.7─1556.87
東証出来高(万株) 157596
東証売買代金(億円) 19866.38
(辻茉莉花)
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