マツダを危機から救った｢あのSUV｣が大進化 看板モデル｢CX-5｣を5年ぶりに全面刷新

2012年に発売したCX-5の現行モデルは、まさにマツダの命運を握っていた。リーマンショック後に4期連続の最終赤字を計上するなど、危機に瀕したマツダが生き残りをかけて開発したのが環境性能と走行性能を両立させた「スカイアクティブ」技術だ。エンジンからトランスミッション、ボディ、シャシーまで、要素技術の多くを一新させた。

このスカイアクティブ技術と、フロントグリルが特徴的な「魂動（こどう）」デザインというマツダが起死回生を狙って編み出した2つの要素を取り入れたのが、「新世代商品群」だった。このトップバッターを務めたのが、CX-5だった。

「SUVのマツダ」になる

CX-5を一回り小さくした「CX-3」。SUV車種を増やしシェア拡大を狙う（撮影：尾形文繁）

世界的なSUVブームも味方して、CX-5は発売以来、毎年販売を伸ばし続けた。モデル末期となった2015年度でも世界で約37万台を販売。約46万台を売っているアクセラに次ぐ、第二の看板車種に成長した。

CX-5以降に投入した「デミオ」や「CX-3」なども売れ行きは軒並み好調で、2015年度の世界販売は約153万台（前期比10%増）と過去最高を記録した。CX-5発売以降の4年間では約29万台、率にして23%伸びた。

こうして危機から立ち直ったマツダは、3カ年の中期経営計画で最終年度となる2018年度に今期よりも10万台多い165万台の販売を目指す。特にSUVを重視しており、世界販売に占めるSUV比率は2015年度で34％だったが、これを3年後には50%程度まで高める計画だ。当然CX-5にかける期待は大きい。

その先の将来を考えたときにも、マツダにはCX-5のような売れ筋の「キャッシュカウ」が欠かせない。小飼社長はこのほど、世界的な環境規制の強化に対応するため電気自動車（EV）を2019年、プラグインハイブリッド車（PHEV）を2021年以降に導入する方針を明らかにした。そして次世代のスカイアクティブエンジンも開発を進めており、2018年度までの投入を目指している。

大幅減益となる2016年度も研究開発費は前期比7％増であり、年々増加傾向にある。新技術への対応でマツダの研究開発費は今後も高水準が続くとみられる。こうした費用を捻出するには、収益性の高いSUVの販売をどれだけ伸ばせるかにかかっている。

新型CX-5は基幹商品として、またしてもマツダの命運を握ることになった。来春にはその成否が明らかになる。

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