日経平均は大幅反発も月足10カ月ぶり陰線 先物買い戻しに現物がツレ高

６月２日に予定されている米国準備制度理事会（ＦＲＢ）のバーナンキ議長の講演内容を見極めたいとの雰囲気も強く、売り買いともやや手控えムードが支配的だった。大口の投資家が複数銘柄をまとめて売買する「昼のバスケット取引」は約776億円が成立。「売り買い均衡」（市場関係者）と伝えられた。

20業種で上昇、主力の値がさ株も買われる

全体では33業種のうち、20業種が上昇。値上がり率トップは水産・農林。特に極洋の急伸が目立った。２位以下は金属製品、不動産の順だった。ソニー、アドバンテストなど輸出関連の一角が買われ、ファーストリテイリング、ファナックなど日経平均に対する寄与度の高い値がさ株も上げた。東京電力、伊藤園なども物色人気を集めた。

半面、13業種が値下がり。海運、その他金融、保険などが売られた。大和証券グループ本社、野村ホールディングスなど証券株やトヨタ自動車、ホンダなど自動車株も冴えず、クボタ、神栄などが軟調だった。

６月２日のバーナンキ議長の講演後にも、６日には欧州中央銀行（ＥＣＢ）の理事会ならびにドラギ総裁の会見、翌７日には米国の５月雇用統計の発表が予定されるなど、イベントが目白押しの状態。再来週末14日には株価指数先物や同オプションの決済期日が集中する「メジャーＳＱ（特別清算指数）」も控える。

一方、株価急落で相場全体の割高感は乏しい。日経平均ベースの予想株価収益率（ＰＥＲ）は15倍台まで低下した。しかし、大幅な値下がりで投資家心理は萎縮ぎみ。「買ってはいけないゾーンではないが、買いがたい雰囲気」（ばんせい証券の廣重勝彦ストラテジスト）との指摘もある。来週の相場は積極的な売り買いが手控えられる中、方向感の定まらない展開になりそうだ。