キヤノン、円安恩恵あっても出足苦戦 コンデジなど不振で1~3月期は営業益3割減

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通期では円安効果で挽回の算段

一方で、キヤノンは第2四半期以降に、これを挽回する算段だ。想定為替レートをドル95円、ユーロ125円に見直したことで、今年度の通期計画は逆に上方修正した。売上高3兆9800億円(前年度比14%増)、営業利益4500億円(同39%増)などを見込む。1年を通してみると、円安効果により前年度と比較して売上高4675億円、営業利益2381億円が上乗せされる見込みだ。

ただ、コンデジは通期でも想定以上の苦戦を強いられる。当初1700万台としていた今年度の販売台数計画は1450万台に下方修正。これを前年比12%増の920万台の販売をもくろむ、レンズ交換式カメラの奮闘で取り返す。複合機は2ケタの販売台数増を計画するほか、半導体露光装置、液晶露光装置も下期の回復を想定している。

(撮影:尾形 文繁)

島 大輔 『会社四季報プロ500』編集長

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しま だいすけ / Daisuke Shima

慶応義塾大学大学院政策メディア研究科修士課程修了。総合電機メーカー、生活実用系出版社に勤務後、2006年に東洋経済新報社に入社。書籍編集部、『週刊東洋経済』編集部、会社四季報オンライン編集部を経て2017年10月から『会社四季報』編集部に所属。2021年4月より『会社四季報プロ500』編集長。

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