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天気予想で見る2026年度「浮かぶ業界・沈む業界」。会社四季報担当記者が業績動向を予測

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上向きと下向きの矢印とビジネスパーソンのイラスト
(写真:Zenzen/PIXTA)

特集「6万円時代に勝ち抜く株」の他の記事を読む

日経平均株価は6万円台が視野に入った。企業業績の伸びも来期に向けて加速する。中東問題などリスクはあるが、株式投資では変化の時期こそ大きなチャンスだ。本特集では『会社四季報』春号の先取り情報を厳選してお届けする。

四季報担当記者が業績動向を予測。注目企業の動きも解説する。

[天気図の見方]
注目10業界について、四季報担当記者が2025年度業績を踏まえ、26年度業績を予測。天気マークは左が25年度、右が26年度で、26年3月時点の予測。全般的には好調継続や回復基調の業界が多く、特にAI投資に沸く半導体、各社が過去最高益を更新する建設業界などの好調ぶりが目立った。国内の個人消費の復調を追い風に、百貨店、ドラッグストアなども堅調。ただインフレ下で消費者の目も厳しくなっており、外食などでは苦戦する企業も出ている。

トランプ関税が直撃

自動車|トランプ関税直撃、ソフトウェアが競争軸に

2025年度はトランプ関税が直撃した。25年4〜12月期は乗用車7社のうち4社が減益。ホンダは4輪事業が赤字に陥り、日産自動車マツダ三菱自動車は最終赤字となった。

スズキを除く6社はアメリカを主力市場としているが、現地では関税の価格転嫁が進んでおらず、収益を圧迫している。部品メーカーで発生する関税についても多くの自動車メーカーが負担する。3兆円を超える利益を確保しているトヨタ自動車だが、関税影響は1.4兆円に上る。

26年度以降は関税影響を車両価格に反映できるか、あるいは車両や部品の生産をどこまで現地化できるかが各社の収益力を左右しそうだ。

一方で新たな競争軸に浮上しているのがソフトウェアだ。半導体性能の高度化や車両の電子化が進んだことで、OTA(無線通信)による購入後の車両性能の向上やAIの搭載ができるようになった。

ソフトウェアが車両の価値を左右するSDV(ソフトウェア・デファインド・ビークル)と呼ばれる考え方が浸透。自動運転も含め、開発競争が激化している。(横山隼也)

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