黒田日銀のキーワードは「シンプル」 金融緩和策は複雑ではなく単純明快に

複雑化した金融緩和策を単純化

日銀理事から昇格した中曽副総裁は会見で、ゼロ金利政策と資産買入れ基金を通じた資金供給の組み合わせである「包括緩和策」について、「結果として、（金融緩和の）枠組みや狙いが複雑で分かりにくくなったのではないか」と、発表当時、白川総裁がいくぶん得意げに名づけた「包括緩和」に対し、”反省の弁”を述べている。

枠組みの複雑さには黒田総裁も、「中曽さんが言われたように、いろいろやってきたが、（金融緩和策が）わかりにくくなっている。端的に分かるような政策を運営するのが重要」と言及。これを勘案すると、単純に従来の路線で追加緩和を行うのではなく、金融緩和の枠組みそのものを大幅に見直したうえで、新たな施策を打ち出すと見られる。

具体的な政策が出ていないだけに、「量的、質的に大胆な緩和」が、どのような波及経路で実体経済を刺激するのかは定かでない。黒田総裁は経路の考え方について、「（金利低下を通じた）銀行貸し出し（の増加）だけに絞り、それしか波及経路がないというのは正しくない」と説明。貸し出し金利低下の効果のほか、株高で企業が資金調達をしやすくなること、家計の資産効果など、「さまざまな波及のチャネルがある」と述べた。