日経平均の次の上値は1万3600円か

過熱感に注意だが、市場は一段の上昇観測

日経平均株価は8日、リーマンショック直前の2008年9月12日終値1万2214円をついに奪還した。市場参加者の間では依然、先高観測が支配的だ。「チャート面では1万3600円前後の水準までフシらしいフシがない」との声も聞かれる。

米国株などの堅調な値動きが引き続き支援材料に

11日以降も、米国株などの堅調な値動きが引き続き支援材料になりそうだ。8日発表の2月の米雇用統計は非農業部門の雇用者数が前月比23.6万人 増となり、「16万人前後の増加」とみていたエコノミスト予想を大幅に上回った。これを受けて同日の米株式相場は買い物が先行。ニューヨークダウは連日の 史上最高値更新となった。

雇用統計が同国景気の改善を示唆する内容になったことで、多くの投資家が株式などのリスク資産に資金を振り向ける「リスクオン」の色合いは一段と濃くなりそうだ。海外勢の日本株買いもさらに拍車のかかる可能性がある。

東京証券取引所が公表している「投資部門別売買状況」によると、外国人投資家は今回の上昇相場の出発点となった昨年11月第2週(12~16日)から今年2月第4週(25日~3月1日)まで16週連続の買い越しを記録。買い越し額は累計で約4兆2000億円に達した。

個人投資家の物色意欲も高まりつつある。「現金」と信用取引の合計では同期間、1兆2000億円余りの売り越しとなっているが、信用取引に限ってみ ると、約7500億円の買い越し。年明けからの信用取引の規制緩和が追い風になったと見られる。同取引の際に差し出す保証金を1日のうちに何度も使って売 買することができるようになったのに伴い、短期の値幅取りが活発化。市場エネルギー拡大につながっている。 

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どん底の2000年代を経て鮮やかなV字回復を果たしたプロレス界の雄。キャラクターの異なるスター選手を複数抱え、観客の4割は女性だ。外国人経営者の下、動画配信や海外興行など攻めの姿勢を見せる。株式上場も視野に入ってきた。